泥沼の離婚騒動を経て、アンバー・ハードに和解金7ミリオン・ドル（約7億円）を支払うことに同意したジョニー・デップ。続いてアンバーが「全額を2団体に寄付する」と発表したことを受け、ジョニー側は「ならば」と直接団体側に和解金の一部を寄付した。しかしこれを知ったアンバー側は激怒、「寄付行為による課税所得控除が狙い」「倍額払うべきだ」と主張し、ジョニーを猛批判している。

このほど、ジョニー・デップはアンバー・ハードが「和解金を寄付する」として指名した団体（小児病院およびアメリカ自由人権協会）に、小切手の形で直接“和解金”を送付。複数回に分けて送り最終的な合計額が7ミリオン・ドルになるようにするとし、アンバーの名で寄付したという。その上でジョニーの代理人は米メディアに以下のように発表していた。

「素晴らしい目的のために寄付をするというアンバーの寛大さを、深く尊敬しています。」

しかしこれを受け、アンバーは激怒。彼女の弁護団は「ならば7ミリオン・ドルではなくその倍額14ミリオン・ドルを差し出すべき」と芸能情報サイト『TMZ』に話している。というのも、ジョニーは寄付行為により多額の課税所得控除を受けることになるそうだ。その控除額を考慮すれば「倍額払うのが相当」というアンバーの弁護団は、「ジョニーがチャリティに対して新たに関心を持つようになったと偽り、ジョニーの負担を減らそうとしている」ともジョニー弁護団を批判している。

ちなみにジョニーはこれまで病気の子供達を訪問するという地道な活動をしており、『TMZ』によると2006年には寄付金の送付先である病院から称えられたこともあるという。

「愛は確かにあった」という声明を発表し離婚に同意したはずの2人だが、もう愛はひとかけらも残っていないもよう。指定の団体に入る金額は変わらないにもかかわらず、「ジョニーの課された負担が減る」という事実をアンバーは容認できないのだ。

出典：https://www.instagram.com/hollywoodvampires
（TechinsightJapan編集部　ケイ小原）