IRSが2018年にチャリティーに寄付した85万ドル（約1億2千万円）など「いくつかの項目を控除するのを忘れている」と抗議した。また「私達はこれまで分別をわきまえ、誠実に対応してきた」と主張しており、全てを計算し直したうえで追加徴収分が発生した場合でも罰金の支払いは免除されるべきだと訴えている。

ビヨンセは、教育やメンタルヘルスなどの支援を行うチャリティー団体「BeyGOOD」を2013年に創設して支援を行っているが、今回の申し立てには85万ドルを寄付した団体について明記されていなかった。

ビヨンセの顧問弁護士は、今回の件について米メディア『Us Weekly』にこのように話している。

「現在、我々はIRSと話し合っており、近いうちに解決される見通しです。」

ちなみにビヨンセの夫でラッパーのJay-Zはヒップホップ界初のビリオネアを達成し、純資産は25億ドル（約3400億円）に及ぶと言われるが、今回の追加徴収の対象はビヨンセだけとのことだ。

画像2枚目は『Beyoncé　2022年10月23日付Instagram』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　Tina）