ヴィクトリア・ベッカム（46）が、自身の経営するファッションブランドのスタッフへの給与支払いを政府救済策に頼るという当初の計画を覆した。夫デヴィッド・ベッカムとともに莫大な資産を持つヴィクトリアが、自宅待機する30人のスタッフの支払いを「国民の税金に頼るのか」とSNSで厳しいバッシングが浴びせられていた矢先に決断したという。

ヴィクトリア・ベッカムが経営するブランド『ヴィクトリア・ベッカム』が一時閉鎖することになり、120人いる従業員のうち30人のスタッフに給与の80％が政府救済策から、20％がブランドから支払われるという手紙が届いた。このことに、国内外に豪邸を所有し高級バッグのコレクションを持つヴィクトリアが「社員の給料を税金に頼るのか」と物議を醸していた。

その後、英紙『The Guardian』の取材に応じたヴィクトリア・ベッカムはこのように語っている。

「私達は、政府の雇用維持制度を利用するつもりはありません。ロックダウン開始時、株主と経営陣の間で少人数のスタッフを一時解雇（または休職）することで同意していたのです。その時点でロックダウンがどれほど続くのか、あるいはビジネスに影響を与える可能性があるのかは分かりませんでした。私にとってチームの福祉厚生とビジネスはすべてなのです。」

ブランドの代表者によるとロックダウンが宣言された後、