『ボビー』というポニーを600ポンド（約87,000円）近く払って購入したこと、馬舎と餌代に週50ポンド（約7,200円）かかること、年間の保険に700ポンド（約10万円）支払わねばならないことなどを飄々と述べ、司会者を驚かせていた。

また昨年、女性器を整形したことを認めたマリーさんは、その時にも取材で「8人も産んで自分の身体に自信がなくなってしまったから整形手術を受けた。でもそのお金は自分のパート代から支払ったものだ」と、ベネフィットには手を付けていないことを主張していた。そして今回、来年1月に海外で豊胸手術を受ける予定をしていることを明かし、マリーさんはまた世間から非難の声を浴びている。豊胸手術については以前からの夢だったようで、来年1月6日にトルコのイスタンブールに出向き、クリニックが提供するホテルに3日滞在し、2,500ポンド（約362,000円）の費用をかけて75Bカップから80Eカップにするつもりだという。これについてマリーさんは、次のように語った。

「世間からまたあれこれ叩かれるのは承知の上です。でも、自分にもっと自信をつけたいと思うから豊胸手術をすることにしました。私は酒もタバコもしないし、夜な夜なクラブに繰り出すこともしません。この施術のためにこれまで2年半、カーブーツセール（蚤の市）をしたり、整備士や介護助手の仕事をパートタイムでするなどしてお金を貯めてきました。豊胸手術には自分で稼いだお金を使うのであって、ベネフィットを使うつもりはありません。それに海外で施術することでコストが半減するのです。」

しかし何をどう言おうが、やはりマリーさんへの非難の声は相次いだ。

「こういう受給者にはいい加減ベネフィットを与えるのを止めればいい。」
「自分の税金がこんな女の整形手術に使われるなんて…情けないね。」
「ベネフィット受給者は子供2人までならよし、と制限すべきよ。8人って多すぎるでしょう。」
「いつもこの人の記事見て思うけど、父親に養育費を支払わせればいいのでは？」
「8人も子供を作った男とはくっついたり離れたりの関係で、本人は“シングルマザー”としてベネフィットを受給…。それを認める政府もおかしいよ。」
「ベネフィット欲しさに子供を次から次へと産んでるっていう感じが否めない。」
「この母親の生き方を見て、子供たちが『これが普通』と思いながら成長することだってあり得るだろうね。」

現在マリーさんは介護助手の仕事を最低賃金で週に最大16時間のみしており、あとはカーブーツセールを主催してわずかな収入を得ることで、未だに高額なベネフィットの受給資格を得続けているという。過去に雑誌の取材に対しても、ベネフィットに頼る生活は「楽」と表現しこのように答えていた。

「私のことで世間が騒がしくなると『注目を浴びているんだ』と思うだけで別に嫌な気持ちにはなりません。子供が増えれば増えるほどベネフィット供給額が増えて、良い生活スタイルを持てるようになりました。」

マリーさんは過去13年で8人の子を産んだ後、子宮摘出手術を余儀なくされたため、現在はもう子供を産むことができない。しかし子供が増えるほどベネフィットの供給額も上がるため、今後は代理母出産で子供を授かる予定をしていることや2人の子供を養子にするなどとも発言している。

「ベネフィットを受給する生活は本当に楽です。光熱費や食費以外にも自分や子供たちにご褒美を買うだけの余裕もありますからね。私は頻繁に服を購入して、子供たちにもいい格好をさせています。毎週1回はテイクアウトもしているし、末っ子以外は全員タブレットを持っていますよ。」

しかし今年1月には、子供のうちの1人が昨年夏に学校をサボったとして140ポンド（約2万円）の罰金を支払うようバーミンガム治安裁判所から要求されという事態が起こっており、世間からは「子供をそれだけ産んでおいて学校にまともに行かせるように育てることもできないのか」とマリーさんへ批判の声があがっていた。

ベネフィットを受給しながらのマリーさんの悠々自適な生活ぶりに世間から怒りの声が止むことはないが、納税者同盟の最高経営責任者（CEO）のジョン・オコネル氏は、「バカンさんが、整形手術に本当に自分のお金を使うというのなら全く問題はありませんが、もしこれまでにも政府から提供されている信じられないほど寛大な手当のいくらかが使われていたとあっては、納税者は深刻な危機に瀕することになるでしょう」と苦言を呈している。

画像は『The Sun　2018年12月2日付「WELFARE QUEEN Octomum Marie Buchan who rakes in ￡30,000 a year in welfare to travel to Turkey for ￡2,500 BOOB JOB」（Credit: BPM MEDIA）』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　エリス鈴子）