ASKA容疑者が覚せい剤取締法違反などの疑いで逮捕されたことによって、レコード会社が彼の作品を販売中止や配信の停止を決定した。これに対して世間では賛否両論が聞かれる。Yahoo!ニュースが実施した「アーティストの逮捕による作品の販売中止」についての意識調査では、「販売を中止する必要はない」という意見が多い。また、バラエティ番組『ワイドナショー』でも松本人志らが持論を語り合ったが、“作品に罪はない”という捉え方については意見が分かれた。

まず、Yahoo!ニュースの意識調査による『アーティストの逮捕による作品の販売中止をどう思う？』のアンケートを見てみると、途中経過ではあるが次のようになっている。

■アーティストの逮捕による作品の販売中止をどう思う？
・「作品の販売を中止する必要はない」：64.1％（40,657票）
・「作品の販売中止は妥当」：29.2％（18,511票）
・「どちらともいえない」：6.7％（4,254票）

（Yahoo!ニュース 意識調査調べ　対象は63,422人。データは2014年6月16日20時時点　実施期間：2014年6月6日～2014年6月16日）

回答者によるコメントでは「販売を中止する必要はない」の理由として、「作品に罪はないし、一度の失敗ですべてを抹殺する社会は間違っている」など“作品には罪はない”という意見が目立つ。対して「販売中止は妥当」と答えた理由には、「販売すれば逮捕された本人に印税が入るのだから、すぐ回収すべき」という主張が多いようだ。

「曲を聴いて、元気や勇気をもらった人は多いと思う」といった作品への愛着を考えるべきという意見から、「この程度のペナルティは科されることを意識させるべき。作品に罪はないとか甘いことを言っていては、逆に本人のためにならない」とする意見まで様々である。

アンケート結果でも「作品の販売を中止する必要はない」が6割以上を占めただけに、「本人が自らの行いを悔い改め、罪を償えば良いだけのこと。『本人に印税が入るのなら作品を売るべきではない』というのは、私刑（リンチ）に他ならない」、「音楽作品に薬は関係ない。罪もない。作品は別にそれで評価するべきだと思う」、「罪を犯したのだから…作品は別では。一般企業の役員が逮捕されて、不買運動が起きますか？」とやはり、“作品には罪はない”という主旨は多い。

6月15日放送の『ワイドナショー』では、松本人志や東野幸治にゲストの中居正広、映画監督の木村大作氏、フリーアナウンサーの渡辺真理などがこの「逮捕されたアーティストの作品は販売中止、回収されるべきか？」について討論した。

木村大作監督が「なんで中止するのか分からない。歌った曲がよいものならば、流れてもいいじゃないか？」、「チャゲもいるでしょう。その人に対してはどうなるのか？」と主張すれば、東野幸治から「（中止せねば）お金が入るわけですから、社会的制裁としてというか…」と説明があった。また今回、販売中止を決断したユニバーサルミュージックによる「（ASKAの）容疑内容、反社会的性質など。その影響の大きさを鑑みて、決して看過できるものではないと判断した』とのコメントが紹介された。

そんな中で松本人志が、“作品に罪はない”との考えに違和感を唱えた。たとえ話としてだが、「薬物を使用した時にものすごく面白いコントが撮れたとしたら、それは“作品に罪は無い”と言っても『その時、お前はラリってたやんけ！』となれば、そこに罪はあると思う」と主張する。ASKAがそういう状態で作品を作ったかは分からないとしながら、松本は「“作品に罪はない”に関しては引っ掛かるところがある」と首をひねった。

中居正広からは「犯罪が交通事故だったらどうなのか？」、「ミュージシャンでなく役者だったらどうなのか？」と疑問も出されて、さらに内容は複雑になった。過去の例を振り返ると「薬物使用に関しては作品にも影響が出る」、「役者の場合は映画のDVDも問題なく見ることができる」という状況だ。

情報通の長谷川まさ子氏は、「最近は特に薬物使用には厳しくなっており、企業も世間の意見を聞きながら今回の判断となったようだ」、「作品の販売中止も永久的ではなく、世間の意見を聞きつつということになりそうだ」と現状を分析していた。

また渡辺真理は、「こうなることが分かった上で、薬物使用により逮捕された本人の責任は重い。相方（チャゲ）やファンに対しても…」とASKAの責任を確認した上で、レコード会社と世間との関係性を説く。「レコード会社も、気骨を持って『絶対によい曲なので、これは販売中止にはしない！』とすることはできる。しかし、そういうことが出来にくい風潮にあることから今回の決断がなされた。世の中を映したよう」な現象だと語った。

Yahoo!ニュース意識調査による世間の声や、芸能界で過ごす人々の考えからもこの件に正解は生まれないのではないかと思わされる。ただ、その根本に薬物使用による罪の重さがあることは間違いない。
（TechinsightJapan編集部　真紀和泉）