自動車業界全体が、世界的な景気後退の影響で販売不振に陥っている。販売台数、一台あたりの単価がともに大幅に減少し、このまま円高傾向が続いても、黒字を確保できる体制を、ホンダは自社は当然であるが、サプライヤー（納入元、供給元）に対しても構築するように要請したことを明らかにした。