writer : namika

返済リスク対応型住宅ローン、契約者の最多を医療従事者が占める訳。

生涯の中で最も大きな買い物といえば、「家」だろう。そんな夢のマイホームを購入するときに心配になるのが、住宅ローンを返済できるかどうか。長期間支払い続けるものだからこそ、返済期間中の万一の事態に備える必要がある。そこで今回注目したのが、業界初の返済リスク対応型住宅ローン『団信革命』だ。

りそなグループが展開する住宅ローン相談窓口で、『団信革命』は相談ランキングのトップを独走している。団信とは、団体信用生命保険の略称で、借入者が死亡、高度障害状態となった場合、住宅ローン残高が0円になる仕組みになっている。

『団信革命』がその名のとおり、革命と呼ばれるワケは、従来の死亡・高度障害状態に加え、ガンなどの三大疾病はもちろん、所定の16の状態や要介護状態に陥った場合に即時残高が0円になるからだ。たとえば、不整脈でペースメーカーが必要になった場合やケガなどで体の一部が不自由になった場合など、住宅ローンの返済が負担になるケースにも適用される。

つまり従来の団信の考え方が、病気や事故で本当に働けなくなった場合のみだったことに対し、『団信革命』は病気やケガと付き合いながら、仕事を続けることやリハビリで社会復帰を目指すケースなども含め、従来通り働くことができる場合でも保障の対象となる。まさに画期的な住宅ローンなのだ。

そんな健康リスクをカバーする『団信革命』は、医療関係者からも高く評価されている。実際に契約者の業種別データで、契約者数が最も多いのは、医療従事者という結果が出ている。なぜ医師たちは、『団信革命』を選ぶのだろうか。北浜ローンプラザで、年間5000件を超える住宅ローンの相談を受ける渡辺さんに話を伺った。

渡辺さんは「評価される理由のひとつは、健康リスクについて知見をもたれていることです。医療の最前線にいらっしゃいますから、将来の健康リスクなどを想定して、より広い範囲で返済リスクをカバーできる団信革命を選ばれています」と話す。また医師に加えて、弁護士や会計士、経営者層からも『団信革命』は支持されているそうだ。

さらに『団信革命』の商品セクションであるコンシューマビジネス部を率いる鶴田部長は、「万が一、大きな病気やケガにあっても、家を失うことはない、という安心感があることで、前向きな人生設計を後押ししたいと考えました」と、この住宅ローン開発にかけた想いを語っている。幅広い保障の『団信革命』なら、万が一の時に、残された家族を守るための手段にもなるだろう。

りそなグループでは、すでに他社で住宅ローンを組んでいる人の借り換えニーズにも対応している。なかでも30代以降のいわゆる健康リスクが高まりはじめる世代で、返済リスク対応型住宅ローンに興味を持つ人が多い。『団信革命』は契約時の年齢が49歳以下という年齢制限があるため、40代に差し掛かった人は早めに専門家に相談してみることをオススメする。

相談は、りそな銀行、埼玉りそな銀行の各支店、専門のスタッフがいるローンプラザで受け付けている。

■「団信革命」URL
http://www.resona-gr.co.jp/resonabank/kojin/service/kariru/jutaku/danshin/landin
g2.html

(TechinsightJapan編集部 七海香)

返済リスク対応型住宅ローン、契約者の最多を医療従事者が占める訳。