震災が起きたときに、それぞれの地域から即座に現場の状況を伝えることができたら…そんな夢も、Twitterなら叶えてくれるかもしれない。災害情報の集約を可能にする新サービスが「マピオン」の地図に登場した。

株式会社マピオンは、自社が提供する地図情報検索サービス「マピオン」において、ヤフー株式会社が提供する「災害情報API」を利用した災害情報の緊急告知表示のサービスを始めた。ネットならではの速報性を活かして、地震の場合は震源地が属する都道府県周辺のTwitterのつぶやきの表示や、地震の情報を地図つきで投稿する機能もあわせて提供する。

今回の緊急告知表示サービス導入により、「マピオン」では震度3以上の地震が発生した場合に30分間、津波の場合は警報が発令されてから解除されるまで、トップページと地図ページに地震情報・津波情報を掲載する。

また、地震の場合で震源地情報に都道府県名が含まれていたときは、Twitterの「つぶやき表示リンク」を表示する。ユーザーはこれをクリックすることで、震源地が属する都道府県の代表点（＝都道府県庁）付近の緯度経度付きのつぶやきを見ることができる。

また、Twitterへの投稿リンクも合わせて表示され、これをクリックと、「地震なう」という文言とともに、発生日時や震源地、震度、震源地の都道府県代表点（＝都道府県庁）付近の地図URLをTwitterに投稿することができる。

これにより、地震に関する情報のいち早い収集と共有が可能になるのではないかと期待されている。株式会社マピオンでは今後、マピオンモバイルにも同様の災害情報を表示できるよう準備を進めている。
（TechinsightJapan編集部　鈴木亮介）