WindowsXP上で安定稼働しているシステムはなるべくならばそっとしておきたいのがシステム管理者の心情ではある。しかし、末端ユーザーからは最新OSへのアップグレード要望も高まっており、いかにして安全にWindows7へ移行するかを考えるべき時期に来ている。

2010年7月でWindows 2000の延長サポートが終了し、既にWindows XPの出荷も停止しており、新しいクライアントPCには最新のWindows 7が標準装備されていることから、今後企業においてもWindows 7の動作確認を行ったアプリケーションや業務システムの必要性が高まっている。
こうした状況を受けて、日立システムでは既存環境を安全に最新OS環境に移行する最適化ソリューションの提供を開始した。

今回、日立システムが提供を開始する「Microsoft Desktop 最適化ソリューション」は、既存のアプリーションや業務システムがマイクロソフトの最新OSであるWindows 7上で動作するかの確認を行い、問題点の抽出や最適な移行方法を評価する「ACF評価サービス」やアプリケーションまたはデスクトップの仮想化を検証・構築する「MDOP検証サービス」や「MDOP構築サービス」、Windows 7に対応したアプリケーションを再構築する「Windows 7対応VBアプリケーション移行サービス」などの6つのサービスがある。

これによりユーザーは、「ACF 評価サービス」の結果に基づき、既存アプリケーションの特性に応じた最適な方法でWindows 7に対応したシステムへの移行が実現できる。
また、クライアントPCのセキュリティ面を考慮したリモートデスクトップサービスなども提供する。

個別の業務システムの棚卸しをして、それぞれどういう方法で新OSに対応させるかの最適な解を提供してくれるサービスである。
これを情シス部門で行うとなれば大変な時間と手間がかかってしまうが、本ソリューションを利用することで、スムースにシステム資産仕分けが可能になる。

本ソリューションは2010年4月27日から提供される。価格は最小20万円から導入サービスによって個別見積もりとなっている。
（TechinsightJapan編集部 真田 裕一）