中国・インドを中心としたアジアでマーケティングリサーチおよびコンサルティング事業を行うインフォブリッジホールディングスグループは、中国における「メディア接触に関する調査」の調査結果を発表した。

この調査は、中国の三大都市（北京、上海、広州）に住む人々のメディア接触やインターネット使用に対する意識を把握することを目的に行われ、三大都市在住の20代から40代の男女を対象に実施された。調査は今年1月上旬にインターネットリサーチにより実施され、360件の回答を得た。

調査ではまず、平日接触するメディアについて複数回答形式で尋ねた。その結果、「ネット（パソコン利用）」が76.4％と最も高くなった。次いで「テレビ」が11.9％で、「ネット（携帯利用）」および「WAP（携帯専用ネット）」が3.1％となっている。

地域別に見ると、広州の「ネット（パソコン利用）」は81.7％と全体と比較して高く、上海は「ネット（パソコン利用）」が69.2％と低くなっている。

また、得る情報のジャンルに関して尋ねたところ、テレビや有料新聞では「政治関連の情報」が最も高く、携帯電話やパソコン利用などでは、「経済関連の情報」が最も高くなっている。無料新聞などでは「社会・事件などのニュース」が最も高く、有料雑誌や無料雑誌では、「趣味やレジャーに関する情報」が最も高くなっており、メディアによって得たい情報が明確に分かれていることがわかる。

そして調査では「去年に比べ利用時間が長くなったメディア」について尋ねた。その結果、インターネットは全体的に利用時間が長くなっており、「長くなった」「どちらかというと利用時間が長くなった」を合わせると6割を超えている。一方、新聞、雑誌、交通LCDについては「ほとんど変わらない」が最も多くおよそ6割を占めている。

調査はこのほか、オンラインショッピングの利用頻度についても尋ねている。その結果を見ると、最も多いのは「2-3週間に1回位」で30.0％となっている。以下「月1回位」が23.6％、「週1回以上」が16.7％となっており、全体の年平均利用回数は18.5回である。地域別でみると上海は、年平均利用回数が23.3回と他地域と比較して多い傾向を示している。

調査結果の詳細はインフォブリッジのホームページに掲載されている。
（TechinsightJapan編集部　鈴木亮介）