リサーチサービスを展開する、株式会社ドゥ・ハウスが「ネットスーパーの利用実態」に関する調査結果を発表した。調査結果によると、20代から60代までの幅広い年代の人が、それぞれのニーズに合わせ、賢く利用していることが判明、ネットスーパーの大きな可能性を示す結果となっている。

今回発表された株式会社ドゥ・ハウスによる「ネットスーパーの利用実態」に関する調査は、全国の20歳～69歳の既婚女性に対して行ったアンケートをまとめたもの。同社では、調査の結果から「すでにネットスーパーは１割以上が利用」「20代・60代は、積極的に利用する理由がある」「品質がわかっているリピート購入が中心」などの特徴を挙げている。

注目したいのは、ネットでの買い物に抵抗がありそうな60代の利用頻度の高さだ。「週に１回以上」ネットスーパーを利用する人の割合が他の世代よりも高く、34.8％にものぼっている。調査の結果から、「お米」「水」「お酒」といった、運ぶのが大変な生活必需品のリピート買いが多いと推測できるが、この傾向は、「買い物難民」という言葉が生まれるなど、買い物にまつわる物理的・身体的困難が高齢化問題のひとつとして認識されつつある中、ネットスーパーが、これからの高齢化社会で、より大きな役割を果たす可能性があることを示していると言えないだろうか。

今回の調査が、実際に店舗があるスーパーマーケットのサービスに限定されているように、ネットスーパーというと、配達地域が店舗近辺に限られるなど、実店舗の補足的なサービスとして考えられることが多い。しかし、最近では、無店舗型のネット専用スーパーやモール型のネットスーパーサイトなど、様々な形態のネットスーパーが登場しており、サービスの幅は、もっと広がると考えられる。単なるビジネスとしてだけでなく、社会サービスとしてのネットスーパーの可能性にも期待したい。
（TechinsightJapan編集部　Hamasaki）