２００９年の国内新車販売が日本自動車販売協会連合会から発表された。昨年は、通称「エコカー減税」と補助金で新車がかなり安く購入できた一年であった。プリウスやインサイトといったハイブリッドカーが飛ぶように売れたが、結果としてトータルでどれくらい売り上げたのだろうか。

２００９年、車に関してのニュースは消費者にとって明るいものが多かった。プリウスやインサイトのハイブリッドカーがデビューして減税率が１００％で購入できた。また、一般の車でも、次から次へと補助金の対象車種がデビューして、そのうえ、各自動車販売ディーラーがお得なキャンペーンに打って出た。

個人的な懐事情は別として、新車が「買い」な一年であったことは間違いない。
しかし、その裏には、そうでもして買ってほしい、そうでもしないと売れないといった本音が見え隠れする。

景気の悪化は、消費者の財布の紐を固く締めさせた。

車は、格好や居住性や使い勝手どうこうでなく、必要な移動手段の枠を超えられなくなってしまっている。
そうなれば、ただ「乗れればいい」、「動けばいい」といった道具に過ぎない。
その価値観の移り変わりが、「買い替え」を「車検」へと移り変わらせる。そうなれば当然車は売れない。
だからそこまでしてでも勝ってほしいのがメーカーであり、経済のために財布の紐を緩めてほしいのが政府である。

では、その結果はどうだったのだろうか？
日本自動車販売協会連合会が発表したデータによると普通車と軽自動車の合計で４６０万９２５５台だったとのこと。これだけでは判断に困るが、ちなみに、前年を９・３％下回り、５年連続で減少である。新たに免許を取る１８歳になる人の人口が年々減り続けているという事実はあるが、これだけの補助がありながら、結果としてこの有様は誰が悪いという訳でなく、背筋が凍る思いである。

この補助がなかったらいったいどうなっていたのであろうか？それは景気の後退具合のバロメーター以外の何者でもない。

減税と補助金は、延長されることが決まっているが、元々、短い期間限定での施行だったため、今しかないといった風潮になり、急遽購入した消費者も多いはずである。今後、延長してもこれまでのような駆け込み需要的な売れ行きは予測難しい。
２０１０年が始まったばかりなのに、重たい話ではあるが前年度割れしそうな気配が拭い去れない。

（TechinsightJapan編集部　”自動車魂世界一”car journalist 木下）