企業の主要インフラとも言える電子メール基盤を安全確実に運営するには、多くの手間とコストがかかる。そのため近年のSaaS/クラウドブームにより、信頼できる基盤を持つ外部にアウトソースする事例が増えつつある。
日本ユニシスの提供する「スパークメール」も、そんなメールアウトソースサービスの一つだが、そのスパークメールを12月17日から機能強化し、リニューアル提供されることとなった。

Webメール機能として、サーバー認証、携帯電話からのメール利用、共有アドレス帳利用、日本語・英語・中国語の多言語利用などを可能とし、主要メールソフトと遜色のない操作性と利便性を実現。

また、従来有料オプションとして提供していたウイルス対策サービスを標準で付加されており、オプションで迷惑メールフィルタリングサービスも付加される。

これらにより、Webブラウザーを使用できる環境であればどこからでも安全にメールのやり取りができ、災害時や新型インフルエンザのパンミック対策など、企業の事業継続対策に有効となる。

企業にとってWebメールは、いまや単なる出張や社用外出時のメール閲覧用途にとどまらず、新型インフルエンザの流行などに伴うパンデミック対策時や、自宅勤務、執務室のフリーアドレス化対策時に、機動性と安全性を両立できるツールとして利用ニーズが高まっている。また、パソコンへのメールソフトウエア導入と管理が不要になる、TCO削減ツールとしても注目されている。

メールを始めとしたグループウェア機能は、自社所有からアウトソースへと移行し、会社内、出先、自宅あらゆる場所からアクセスできる環境が有利とされている。ビジネス継続性の面からの有効な方策と言えよう。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）