新型インフル騒動で、ワクチン数不足や基礎疾患保持者の死亡率など情報が錯綜しており、医療現場の負担が極めて増大している。そこで日本最大級の病院検索サイトQlifeでは、新型インフルエンザ流行が、医療機関の現場にどのような影響を及ぼしているか、緊急アンケート調査を行い、結果を発表した。対象は全国の内科医師300人(病院56%、診療所44%)。

風邪様・インフルエンザ様症状の患者数については、68%が「昨年より多いとしており、「昨年より少ない」は8%となった
平均すると、病院での患者数は昨年比77%増、診療所では48%増となっている。

新型インフルの患者の特徴として「過剰に心配・恐怖」という指摘が20%で最多。「例年と変わらない」は28%だった。
「軽症でも受診」「検査の希望多い」も上位に入り、実際の発症数以上に医療機関の現場が混雑している様子がうかがえる。
学校や職場の混乱が、陰性証明・治癒証明の要求などの形で、医療機関に押しつけられている構図が、コメントからは読み取れる。

新型ワクチンの優先接種対象「基礎疾患がある人」の定義として、病院の61%、診療所の52%、全体では57%の医師が、「明瞭な定義が届いていない」としている。

ワクチン接種に関して国に望むこととしては、「供給量を増加/充分に」が圧倒的NO1で、4人に1人が望んでいる

情報面の要望も多い。内容は、「迅速さ」「正確さ」「伝達経路」「順位」「詳細さ」「情報規制・統制」「情報開示」と様々。「情報不全のせいで医療現場は混乱をきたしており、その対処負荷を末端医師は背負わされて疲弊している」とストレスを訴えている。

困ったときには、警察と病院を頼ってしまうのが我々一般市民の習性であるが、患者のモラルや、学校・職場の対応改善を求める声もある。政府の対応改善もさることながら、国民の冷静対応が望まれるとしている。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）