ITの推進により、企業内の情報共有が進めば生産性が飛躍的に増大すると言われて10年余。グループウェア、ポータル、チームコラボレーションなどを次々導入してきた会社は多いが、その効果がどれくらい出ているのかは未知数である。
これは、はじめにＩＴありき、導入ありきで進めてきたため、それを活用する体勢が整っていなかったことが反省点として挙げられる。
そうした企業の情報共有基盤の活用度を測定する「企業情報ポータル（ＥＩＰ）診断」をリアルコムが提供開始する。

｢企業情報ポータル(EIP)診断｣では、ITとそれを支えるPeople(体勢／教育）、Process（ルール）、Contents（情報品質）という4つの視点で企業内情報共有基盤の利活用度や問題点を総合的に診断する。

ポータルに限らず、メール、ファイルサーバー、文書管理、チームコラボレーション、エンタープライズサーチなどの情報共有基盤の全領域を対象とし、同社コンサルタントが300以上のポイントを診断。

診断結果は、｢企業情報ポータル(EIP)診断書｣として、A3一枚にまとめたレポートとして、これまでの情報共有基盤施策の投資効果確認や、今後の施策検討に活用が可能だ。

また過去受診企業の平均値なども記載されており、他社と比較した自社のポジションを相対的に把握することも可能だ。

本診断結果を受けて、ＩＴ投資最適化と資源再配分を検討してみる価値はあるだろう。
たとえば、文書共有のあり方について、同一の文書が、コラボレーション単位に重複して散在する状況を改善するべく、効果の低いチームコラボレーションツールは廃止し、組織横断的な文書管理システムの導入を考えるといった柔軟な方策検討が必要である。
（TechinsightJapan編集部　真田裕一）