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2008年5月27日午後、九州各地で光化学スモッグ注意報などが次々と出された。5月22日の北九州市での注意報にに続いて年内で2回目となる。
今回は佐賀県基山町、福岡県小郡市など内陸部に集中しているのが特徴。
佐賀県では1973年観測開始以来初の注意報となった。同県基山町で午後3時に光化学オキシダント(原因物質)の濃度が大気汚染防止法の基準値である0.120ppmとなり同4時には0.127ppmに達したため発令となった。
福岡県小郡市では午後3時に0.126ppm、同4時には0.131ppmにも達した。
熊本県菊池市では午後4時に0.116ppmを観測し、基準値を超えるおそれがあるとして予報を発表している。
3県とも午後6時過ぎには光化学オキシダントの濃度が下がったため注意報、予報を解除した。
1970年をピークに減少してきた日本の光化学スモッグだが、ここ数年また発生しだしている。ヒートアイランド減少や地球温暖化などの影響が原因ともされるが、最近では中国の大気汚染が原因ともみられている。
特に、2007年5月初旬に全国で発生した光化学スモッグは、中国が原因である可能性が高いと国立環境研究所では推測している。
同年5月27日には福岡県北九州市で光化学スモッグ注意報の発令がなされ、市立小中学校で運動会が全面中止となるなどの社会的影響も出ているのだ。
中国では、大気汚染などに対しての法律が制定されていないために光化学スモッグの危険性について軽視されている傾向があるといわれている。
日本の光化学スモッグは従来、工場などが多い沿岸部に多い傾向にあり、今回のように内陸部での発生は新たなパターンである。
日本気象協会九州の松井渉・気象予報士は「九州全域で光化学オキシダントの濃度が高くなっていたところに、特に内陸部で気温が上昇したことが影響したのではないか」と話している。
光化学スモッグの中国大陸からの流入を調べている福岡県保健環境研究所(同県太宰府市)も「光化学オキシダントの濃度は今回、大陸に近い沿岸部より内陸部が高かった。これまでにないパターンで、原因を調査したい」といっており、中国からの影響とは断定できないところだ。
今後、気温の上昇とともに発生が増える可能性が高い、予報、注意報が出たら外出は避け、屋内で過ごすことだ。
光化学スモッグの症状は個人差があり、場合によっては重症となる。
特に子どもたちは被害を受けやすいので要注意である。
(編集部:TAKESHI)