「こんなジョークは全く面白くない」「非常識」「本当に腎臓を売る人が現れるに違いない」「誤った価値観を植え付けてしまう」と大反響を巻き起こした。

これを受けタイ赤十字社の「臓器提供センター（Thai Red Cross Organ Donation Center）」はクリニックを猛批判、専務理事のソーフォン・メクソン氏（Sophon Mekthon）は「タイでは国民の200万人が死亡後に臓器を提供する登録をしているものの、現在は約6000人が移植待ちの状態」と明かし、次のように述べた。

「この広告は『腎臓を提供すればiPhone 14を手にすることが可能である』と誤解を招くようなメッセージが込められている。臓器売買は禁止されており、iPhoneと引き換えに臓器提供を勧めるような広告は不適切かつ、不道徳で非倫理的だ。」

なおラオス政府は今年8月から、民間企業の従業員の最低賃金を月約10900円（120万キープ）に引き上げているが、同国のiPhone 14は10万円前後、一方平均月収が57000円ほどのタイでも、iPhone 14は12万8千円からと高価格なのが現状だ。

ちなみに2011年には中国でiPhone 4欲しさに17歳少年が腎臓を売り、2016年には同じく中国で「新しいiPhoneが欲しい」と生後18日の娘を“販売”したカップルが話題となった。

画像は『Dr.Nith beuaty center by Mitsavanh　2022年6月6日付Facebook「ສະບາຍດີວັນຈັນ」、2022年9月8日付Facebook「iPhone 14」』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　A.C.）